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【詳細】投資信託とETFの手数料と税金の解説【図解】

ほえほえ
こんにちは、ほえほえです。

インデックス投資を行っているみなさん、ETFや投資信託では、どのような経費がどのようなタイミングでかかるか、ご存知でしょうか。

なんとなくは理解しているけれども、実はあまり理解していない方も多いのではないかと思います。

本記事では、投資信託とETFの購入から売却までのお金の動きを整理します。

投資信託やETFのお金の動きは、ファンドの運用ルールによって変わる点もあります。詳細なタイミングについては、正確ではありません。あくまで、お金の流れの概念を理解するためのものとして、ご活用ください。

前提条件

対象の投資信託と株式

  • 投資信託は、eMAXIS Slim 米国株式 (S&P500)のような分配金抑制型投資信託としています。分配金抑制型投資信託では、投資対象の株式から発生した配当金は、自動的に再投資されます。
  • 米国株式を前提とします。恐らく他の株式でも同様と思いますが、確定申告における外国税控除の扱い全てに同様のことが言えるかわかりません。

投資信託の手数料

  • 投資信託には、販売手数料と信託財産留保額はかからず、信託報酬手数料等のみがかかるものとします。

ETFの手数料

  • 円をドルに、ドルを円に両替する際の為替手数料が発生します。
  • 購入時と売却時は約定手数料がかかります。
  • ETF保有期間中は、ファンドで定められたファンド手数料がかかります。

ETFにおける配当金の再投資

  • 配当金が出る場合、投資家は課税後(米国、日本国内)の配当金を再投資します。
  • 投資家は確定申告で取り戻した、配当金にかかった米国税(外国税)は再投資しません。

投資計画

  • 投資家は、投資期間の最初にまとまった金額の一括投資を行います。
  • 初月を含め毎月決まった額の積立投資を行います。
  • 投資期間の最終月に全ての株式と投資信託は売却します。

投資信託にかかる手数料については、よろしければ、どうぞ以下の記事もご参考にしてください。

投資信託にかかるコストを理解する

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ETFの運用と売却の流れ

便宜上、以下のような流れを定義します。

保有期間中の処理については、積立投資は毎月、ファンド手数料や株価騰落率はリアルタイム、配当金は配当金の発生月のみ等、厳密には全てが同じタイミングではありません。あくまで、流れの概念を理解するための便宜上のものであるとご理解ください。

ETFの運用の流れ

一括投資の流れ(ETF)

投資期間の一番最初のみ、一括投資を行います。日本円で用意した一括投資金額をドルに両替します。

この際に、為替手数料が差し引かれますので、残りの金額でETFを購入します。この際に、約定手数料がかかります。

日本の多くの証券会社では、約定手数料に上限が定められており、22ドル(税込)が一般的です。

期初の流れ(ETF)

期初の流れです。毎月の積立金額を円からドルに両替するために為替手数料が差し引かれます。

前期に発生した配当金があれば、これも再投資に回しますので、ドルに両替した積立金額と前期課税後配当金の合計に対して約定手数料がかかります。

最初の期初の場合のみ、一括投資金額を加えます。前期期末評価額を加えたものを期初評価額とします。

一括購入と積立購入を同一タイミングで購入する場合、約定手数料がまとめられるため、バラバラに購入するよりも安くなる場合があります。

期中の流れ(ETF)

期中の流れです。期初評価額に対して、株価の上下が発生します。株価が上昇した場合、キャピタル益が発生します。

期初評価額にキャピタル益を加え、これに対してファンド手数料がかかります。ファンド手数料を引いたものを期末評価額とします。

期末の流れ(ETF)

期末評価額に対して配当金が発生します。配当金は米国との租税条約により、米国内で課税されます。米国課税後の配当金に対して国内で課税されます。投資家は、米国税と国内税を課税した配当金を受け取ります。課税後の配当金は再投資します。

翌期初に移動しますが、期末評価額は、翌期初評価額に組み入れられます。また、課税後配当金は、翌期に再投資されます。

売却時の流れ(ETF)

最終期に受けとった課税後配当金の処理(ETF)

最終期に受けとった配当金は再投資しません。課税後配当金から為替手数料を差し引いた金額を投資家が受け取ります。

売却時の課税処理(ETF)

期末評価額を売却しますので、売却時約定手数料がかかります。売却後はドルですので、円に両替するために為替手数料を支払います。売却後の日本円に対して課税されますが、投資元本と再投資した課税後配当金は課税対象から控除されます。譲渡益に対して、国内税が課税されます。

残った金額が、投資家が受取ることができる税引後資産となります。

 

売却時の精算処理(ETF)

ETFの売却後の税引後資産、確定申告で取り戻した配当金の外国税控除、最終期の配当金を合計したものが、投資家の最終受取金額となります。

投資信託の運用と売却の流れ

便宜上、以下のような流れを定義します。

保有期間中の処理については、積立投資は毎月、ファンド手数料や株価騰落率はリアルタイム、配当金は配当金の発生月のみ等、厳密には全てが同じタイミングではありません。あくまで、流れの概念を理解するための便宜上のものであるとご理解ください。

投資信託の運用の流れ

一括投資の流れ(投資信託)

投資期間の一番最初のみ、一括投資を行います。販売手数料はかかりませんので、全額が購入金額になります。

期初の流れ(投資信託)

期初の流れです。毎月の積立金額に、初回のみ一括購入金額を合計します。これに前期期末評価額を加えたものを期初評価額とします。

期末の流れ(投資信託)

便宜上、投資信託では期中と期末を一緒に扱います。期初評価額に対してキャピタル益と配当金が発生します。配当金は米国との租税条約により、米国内で課税されます。課税後の配当金はそのまま再投資されます。ファンド手数料が引かれ期末評価額が算出されます。

期初の流れに戻ります。

売却時の流れ(投資信託)

投資信託における売却時の流れはとてもシンプルです。売却(解約)時には、期末評価額から、投資元本が課税控除され、残りの金額に対して国内税が課税されます。期末評価額から先程の国内税を引いたものが、投資家の最終受取金額となります。

まとめ

同じインデックス投資ですが、投資信託とETFそれぞれの保有時、売却時にかかるお金の流れについて、解説いたしました。購入時、運用j、売却時と、様々な手数料や税金がかかります。

インデックス投資家の皆様にとって、運用の流れの理解の助けになれば幸いです。

投資信託とETFの税金や手数料の差によって、最終パフォーマンスがどのように変わるか、以下の記事で解説していますので御覧ください。

ETFと投資信託はどちらが高パフォーマンス?

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